こんにちは、原 黒之介（はら くろのすけ）です。
「年収1,000万円×資産3,000万円」を目指すサラリーマンのために、実践的な情報を発信しています。
突然ですが、給与明細を見て「手取り、少なっ…」と思ったこと、ありませんか？
多くの会社員は、税金や社会保険料が自動で天引きされているため、意識せずに過ごしていることが多いです。
でも、ふと明細を見ると、「あれ、こんなに引かれてるの？」と驚くことも。
そして、年収が上がるほど、引かれる額も大きくなっていくのが現実です。
とはいえ、「サラリーマンは節税できない」「節税ってなんだかグレーでは？」
そんなふうに思って、最初からあきらめている人も多いのではないでしょうか。
実は、会社員でも、合法的に手取りを増やせる節税方法はたくさんあります。
しかも、30代の今から始めれば、数年後に大きな差になります。
今回は、知らないと損する！サラリーマンが今日からできる節税対策を5つに絞ってご紹介します。
「手取りを増やしたい」「将来の資産を効率よく増やしたい」という方は、ぜひ最後までチェックしてみてください。
年収別にみる「税金でどれだけ引かれるか」
まずは、サラリーマンが実際にどれくらい税金で引かれているのかを、年収別にざっくり見てみましょう。
以下は、【独身・東京都在住・扶養なし】という想定で作成したシミュレーションです。
※実際の金額は、居住地や家族構成によって異なりますので、あくまで目安としてご覧ください。
| 年収 | 所得税 | 住民税 | 社会保険料 | 引かれる額 | 手取り | 手取り率 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 200万円 | 3万円 | 6万円 | 29万円 | 38万円 | 162万円 | 81.0% |
| 300万円 | 6万円 | 12万円 | 43万円 | 61万円 | 239万円 | 79.7% |
| 400万円 | 9万円 | 18万円 | 57万円 | 84万円 | 316万円 | 79.0% |
| 500万円 | 14万円 | 24万円 | 72万円 | 110万円 | 390万円 | 78.0% |
| 600万円 | 18万円 | 31万円 | 86万円 | 135万円 | 465万円 | 77.5% |
| 700万円 | 32万円 | 38万円 | 101万円 | 171万円 | 529万円 | 75.6% |
| 800万円 | 47万円 | 45万円 | 113万円 | 205万円 | 595万円 | 74.4% |
| 900万円 | 65万円 | 54万円 | 118万円 | 237万円 | 663万円 | 73.7% |
| 1000万円 | 82万円 | 64万円 | 123万円 | 269万円 | 731万円 | 73.1% |
| 1100万円 | 104万円 | 73万円 | 129万円 | 306万円 | 794万円 | 72.2% |
| 1200万円 | 118万円 | 83万円 | 134万円 | 335万円 | 865万円 | 72.1% |
| 1300万円 | 149万円 | 92万円 | 139万円 | 380万円 | 920万円 | 70.8% |
| 1400万円 | 181万円 | 102万円 | 144万円 | 427万円 | 973万円 | 69.5% |
| 1500万円 | 212万円 | 111万円 | 149万円 | 472万円 | 1028万円 | 68.5% |
| 1600万円 | 243万円 | 121万円 | 155万円 | 519万円 | 1081万円 | 67.6% |
| 1700万円 | 275万円 | 130万円 | 158万円 | 563万円 | 1137万円 | 66.9% |
| 1800万円 | 308万円 | 140万円 | 159万円 | 607万円 | 1193万円 | 66.3% |
| 1900万円 | 341万円 | 150万円 | 159万円 | 650万円 | 1250万円 | 65.8% |
| 2000万円 | 374万円 | 160万円 | 159万円 | 693万円 | 1307万円 | 65.4% |
| 2100万円 | 399万円 | 170万円 | 160万円 | 729万円 | 1371万円 | 65.3% |
| 2200万円 | 439万円 | 180万円 | 160万円 | 779万円 | 1421万円 | 64.6% |
| 2300万円 | 479万円 | 190万円 | 160万円 | 829万円 | 1471万円 | 64.0% |
| 2400万円 | 519万円 | 200万円 | 160万円 | 879万円 | 1521万円 | 63.4% |
| 2500万円 | 559万円 | 210万円 | 161万円 | 930万円 | 1570万円 | 62.8% |
| 2600万円 | 605万円 | 222万円 | 161万円 | 988万円 | 1612万円 | 62.0% |
| 2700万円 | 658万円 | 234万円 | 161万円 | 1053万円 | 1647万円 | 61.0% |
| 2800万円 | 698万円 | 244万円 | 162万円 | 1104万円 | 1696万円 | 60.6% |
| 2900万円 | 738万円 | 254万円 | 162万円 | 1154万円 | 1746万円 | 60.2% |
| 3000万円 | 778万円 | 264万円 | 162万円 | 1204万円 | 1796万円 | 59.9% |
日本人の平均年収は、国税庁の「令和5年分 民間給与実態統計調査」で、約460万円となっています。
上記表では、年収400万円で、引かれる額が、約84万円で、手取りは、約316万円となってしまいます。
年収500万円になると、110万円引かれ、手取りは、約390万円となってしまいます。
これが年収1,000万円になると、
年間でおよそ269万円が税金や社会保険料として差し引かれ、
手取りは、約731万円（手取り率：73.1%）となります。
これは、年収200万円の人よりも約100万円多く引かれているという計算です。
つまり、年収が上がるにつれて「収入の伸び以上に引かれる金額が増える」のがサラリーマンの現実です。
「頑張って働いても、手取りがあまり増えない…」と感じるのは、
この“税と社会保険の壁”があるからなんですね。
サラリーマンは、節税できない、税金は、分からないと感じている方も、30代の今から始められることもあります。
30代の今だからこそ、節税を学び、できるところから始めてみましょう。
今から学びたい！サラリーマンの基本の節税対策5選
ここからは、サラリーマンがまず押さえておきたい基本の節税対策5つをご紹介します。
特におすすめなのが、iDeCoとふるさと納税。
どちらも手軽に始められ、節税効果を実感しやすい制度です。
| 節税策 | 内容のポイント |
|---|---|
| ① iDeCo | 掛金が全額所得控除。年4〜6万円の節税も可能 |
| ② ふるさと納税 | 実質2,000円で特産品がもらえ、住民税・所得税から控除可能 |
| ③ 医療費控除 | 家族を含めて年間10万円以上医療費があれば確定申告で控除対象 |
| ④ 生命保険料控除 | 年末調整で保険料に応じた控除。数千〜1万円程度の節税に |
| ⑤ 住宅ローン控除 | 住宅購入後に適用される大きな節税策。残高に応じて控除あり |
③〜⑤は、現時点で該当しない方も、将来のために知っておく価値があります。
特に住宅ローン控除は、家を買うタイミングによって受けられる恩恵が大きく変わるので、
購入を検討するときは、その時点の制度内容をよく確認しておくことが重要です。
節税というと難しく聞こえますが、知っているか・知らないかだけで“手取り”に差がつくのが現実です。
まずは、「iDeCo」「ふるさと納税」など、できることから一つずつ始めてみましょう。
やっておきたい節税パターン
30代のサラリーマンが、まず取り組みたい節税対策は、ずばりこの2つです。
iDeCo（少額スタート）＋ふるさと納税
▸ iDeCoは「毎月の掛金がそのまま節税」に
iDeCoがおすすめな最大の理由は、毎月の掛金がそのまま所得控除になることです。
例えば、月1万円積み立てた場合、年間12万円が課税所得から控除され、住民税・所得税の合計で年2〜3万円の節税になるケースもあります。
ご自身の節税額は、以下の公式シミュレーターで簡単に確認できます：
とても分かりやすく使いやすいので、ぜひ一度チェックしてみてください。
▸ ふるさと納税は“カタログ通販”のように楽しめる節税策
「ふるさと納税」はすでにご存じの方も多いかもしれません。
簡単に言えば、実質2,000円の負担で、全国の特産品や日用品を受け取れる制度です。
私自身は、生活雑貨や食品を中心に利用しており、毎月の生活費の節約にもつながっています。
現在は食品だけでなく、日用品・定期便・宿泊券などラインナップも豊富。
楽しみながら節税できる制度として、初心者にもおすすめです。
▸ 注意点：年収によって上限が決まっています
ふるさと納税には「寄付できる上限額」があります。
これは年収や家族構成によって異なるため、以下のようなシミュレーターで事前に確認しましょう：
- さとふる
- ふるなび
- 楽天ふるさと納税 など各サイトに上限額計算機あり
▸ 年収UP後はiDeCoの掛金アップ＆ふるさと納税の活用幅を広げよう
年収が上がれば、iDeCoの節税額も増え、ふるさと納税の上限も引き上がります。
最初は少額からでも問題ありません。余裕が出てきたら、少しずつ活用額を増やしていきましょう。
税金は難しそう…と感じる方も、
この2つをきっかけに「節税って意外とカンタンかも」と感じてもらえるはずです。
ここが、節税を学ぶ第一歩になります
副業・フリーランスを考えているなら、節税対策は必須！
これから副業を始めたい方や、将来的にフリーランスを目指している方にとって、節税対策は避けて通れないテーマです。
なぜなら、サラリーマンと違って、経費として計上できる範囲が広がるからです。
例えば、仕事に使うパソコンや通信費、取材や勉強のための書籍・交通費なども、条件を満たせば必要経費として申告できるようになります。
これにより、所得税や住民税の負担を大きく減らすことが可能になります。
副業やフリーランスとしての活動を始める前に、
「確定申告って何？」というレベルでも大丈夫です。
まずは、税金の仕組みを知ることからスタートしましょう。
まとめ｜まずは“できること”から、小さく始めよう
ここまで紹介してきた節税対策、
iDeCoやふるさと納税などは、30代の今からでも無理なく始められる制度です。
少額からコツコツ始めることで、
将来的には「年間数万円の手取りアップ」や「家計の固定費削減」にもつながります。
さらに年収が上がってきたら、
掛金を見直したり、控除の幅を広げたりと、節税の選択肢も増えていきます。
税金のしくみを理解しはじめると、お金の流れがクリアに見えるようになり、将来設計にも自信が持てるようになります。
節税は、知っているかどうかで“可処分所得”に差がつく時代です。
まずは、できるところから。今月から、始めてみませんか？
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