【サラリーマン投資】日経平均が大幅下落！その原因と今後の株価見通しを徹底解説

2月28日の日経平均の大幅下落

2025年2月28日は、株式投資をしている人にとって、非常にインパクトの大きい一日になりました。
日経平均株価が午前中からズルズルと下がり続け、最大で一時1400円余りもの急落幅を記録したんですよね。
わたしも夜のニュースで、「うわ……結構下がったな」と驚きました。
そして、自分の資産はしばらく見ないことにしました（笑）

ニュースサイトやテレビでも速報が流れていて、たとえばNHKの報道では、「幅広い銘柄で売り注文が広がり、一時1400円以上の下落になった」と大きく取り上げられていました。
わたし自身、日経平均がそこまで下がると聞いて、「どれくらいの影響が出るのだろう？」と気が気じゃなかったです。

ただ、わたしは日頃から長期投資をメインにしていることもあり、日々の値動きで慌てないようにはしています。
今までもいろいろな相場の波を経験してきましたが、急落したタイミングって、やっぱり不安になりますよね。
そうは言っても、実際に少し時間が経つと、意外と元に戻ったり、もっと下がったりといろいろなんです。
結局、短期的にどう動くかを正確に予想するのは難しいので、わたしはあまり大きく行動を変えず、基本は「様子見」をするというスタイルでやっています。

下落の原因

今回の日経平均の急落の直接的な原因としては、アメリカのトランプ大統領が表明した関税政策が大きく影響したと言われています。
トランプ大統領は、来月4日から中国への新たな追加関税や、メキシコ、カナダに対して25％の関税措置を発動する意向を示しました。
これによって、世界経済にどういう影響が出るのかが不透明になり、「先行きが読めないぞ」と感じた投資家たちが一斉に売り注文を出した、という流れですね。

とくに、輸出関連の企業や、米国との取引が大きい企業の株価が中心に売られたようです。
関税が上がれば、商品や原材料の価格に影響が出て、企業の利益が圧迫される可能性がありますからね。
そうすると、投資家としては「じゃあちょっとリスクを避けたい」という心理が働き、株を売ってお金を引き上げようとします。

実際、世界の株式市場はアメリカの動向に左右されることが多いので、「トランプ大統領がどんな発言をするか」で相場が大きく上下するっていうのは、ここ数年ずっと続いている流れでもありますよね。
以前も、米中貿易摩擦が話題になったときには急落することが多かったですし、やはり政治の影響って大きいなと改めて感じます。

NISAへの影響

では、長期投資をメインにしているサラリーマンの方にとって気になるのが、NISAへの影響ですよね。
NISA口座で積立投資をしている方って、最近とても増えましたし、オルカン（いわゆる全世界株式）やS&P 500に連動する投資信託なんかをコツコツ買っている人も多いと思います。

今回のような急落で、一時的に評価額がガクッと下がるのは確かです。
全世界株式のファンドであれば、日本株だけでなく、米国株やその他の地域の株式も含まれているので、アメリカ市場の動向にも大きく左右されますよね。
S&P 500連動のファンドなんかも、やはりアメリカ株式市場が弱気になると、どうしても一緒に落ち込んでしまいます。

一方、日本株投資への影響としては、やっぱり日経平均への連動型ファンドや個別株を持っている場合に直接ダメージを受けやすいと思います。
今回のように、日経平均が一時1400円も下がると、どのセクターや銘柄に投資していても厳しい状況になりますよね。もちろん、守備力の高いディフェンシブ銘柄だと下げ幅が小さいこともありますが、リスクオフの流れの中では、ほぼ全体的に値下がりする傾向が強いです。

ただ、NISAで投資をしている人の多くは、非課税のメリットを活かして「長期で持つ」ことを前提にしているはずです。
そうなると、こういった急落があったときも、むしろスポット購入のチャンスだと考える人もいるでしょうし、あえて何もしないでコツコツ積み立てを継続する方が結果的に良い場合も多いです。
わたし自身も、短期の値動きはあまり気にせず、NISA枠をフル活用して地道に積立を続けています。

下落時の対策

では、具体的に今回のような下落時に、わたしがどんなスタンスでいるのかお話ししておきます。
結論から言うと、「あまり焦らず、いつも通り」という感じです。というのも、長期投資をメインにしていると、日々の値動きですぐに売り買いをしても、うまくタイミングを測るのはなかなか難しいですし、精神的にも疲れるだけなんですよね。

わたしは以前から、日本株だけでなく海外株式、金など、ある程度分散を意識したポートフォリオを組んでいます。
それによって、どこかの市場が急落しても、全体としてはそこまで大きなダメージを受けにくくしています。
もちろん、今回のようにほぼ世界同時に下がるときもあるのですが、ポートフォリオが偏っているよりはマシですよね。

実は、2024年8月5日に日本株が歴史的な急落をしたことがありましたが、そのときわたしは特に慌てずに淡々と保有を続けていたら、結果的に損を最小限に抑えられました。
ああいうときって、「やばい！今のうちに損切りしなきゃ！」とか「もっと下がりそうだから、今のうちに買い増ししておこう！」と考えてしまうものですが、予想が外れると取り返しのつかないことになりかねません。
結局、その急落のあと、わりと短期間で株価が戻ったりするケースも多いんですよね。

今回も似たような形で、「次の展開を慎重に見極めよう」という投資家心理が働くと思いますが、焦って変な行動を取るのは得策ではないと考えています。
もしわたしがするなら、「今月の積立枠で少し下がったところを買い増す」という程度です。
下落がさらに進むかもしれないし、すぐに反転上昇するかもしれませんが、そこは読めないので、時間を分散して買っていくことでリスクを抑えます。

まとめ

今回は、先日の日経平均が大幅下落したニュースについて、わたしなりに考察してみました。

2月28日の下落・・・ 一時1400円余りの大幅な下げ幅で、株式市場には大きな衝撃が走った。
下落の原因・・・トランプ大統領の関税政策に対する懸念が広がり、幅広い銘柄に売り注文が出た。
NISAへの影響・・・長期投資が前提のNISAも、評価額が下がる可能性はあるが、焦らず継続することが重要。オルカンやS&P 500なども一時的に下落は免れないが、長期的には大きく慌てる必要はない。
下落時の対策・・・わたしは長期分散投資を続けているため、今回も売り買いに走らず様子見をする。焦って行動するよりも、コツコツと積み立てを続け、ポートフォリオ全体のバランスを見直す程度で十分。

最近は本当に、トランプ大統領の一言で世界の株価が動くなんてことが珍しくありませんよね。
こうしたニュースを追っていると、「次はどうなるんだろう？」と不安になることもあるかもしれませんが、長期投資をしている方は、あまり右往左往せずコツコツと投資を続けるのがいちばんだと思います。
わたし自身もそういうスタンスでやってきて、今のところ大きく失敗はしていません。短期的な上下に左右されず、しっかり未来を見据えて積立や分散をしていくのが、堅実なサラリーマン投資家にとって最適解じゃないかなと感じています。

とはいえ、「どうしても不安だ」という人は、一度保有銘柄や投資信託を整理して、今のポートフォリオが自分のリスク許容度に合っているかを改めて考えてみてください。やはり、「どれくらいの下落なら耐えられるか」を意識しておくことが、メンタル面でも大きな安心材料になります。

それでは、今回はこのあたりで締めたいと思います。読んでいただきありがとうございました。
引き続き、サラリーマンの自己成長や投資に役立つ情報を発信していきます！