40代ITエンジニアが「年収頭打ち」のままだと資産5000万円に届かない3つの理由

40代になっても、コードも書けるし技術もまだ戦える。部下もできて、プロジェクトも任されている。年収は600〜800万円くらいで推移していて、「まあ、平均よりはもらっている方だろう」と思っている。

NISAもiDeCoも一応やっている。ボーナスの一部を投資に回しながら、「このペースなら老後も何とかなるだろう」と自分に言い聞かせている——もしあなたがそんな40代ITエンジニアなら、かなり高い確率でこのままでは金融資産5000万円には届きません。

しかも、多くの人が「3000万円くらいあれば何とかなる」と思い込んでいますが、インフレ・税金・社会保険・寿命を冷静に見れば、3000万円は“ギリ生きるだけのライン”でしかありません。「安心して生活できるライン」が見えてくるのは、むしろ5000万円近辺です。

なぜ「年収頭打ち」のままでは5000万円に届かないのか。
この記事では、40代ITエンジニアによくあるケースを前提に、届かない3つの理由をきれいごと抜きで整理します。

目次

理由1:そもそもの「入金力」が増えない

まず前提として押さえておきたいのは、資産形成のほとんどは「投資テクニック」ではなく、入金力×期間で決まるという事実です。どれだけインデックス投資を勉強しても、月に投資できるお金が増えなければ、グラフのカーブは大きく変わりません。

典型的な40代ITエンジニアの姿をひとりイメージしてみます。

年齢は42〜45歳。額面年収は700万円前後。配偶者と子どもが一人か二人。郊外のマンションか戸建てに住み、住宅ローンはあと20年前後残っている。会社では「優秀な中堅」として扱われ、若手の面倒も見ている。
こうした人は、あなたの周りにも、そしておそらくあなた自身の中にもいるはずです。

手取りは月45〜50万円ほど。そこから住宅ローン、教育費、生活費、各種保険や通信費、車の維持費などを払っていくと、毎月コンスタントに投資に回せるお金は、多くて3〜5万円程度です。ボーナスが出るタイミングだけ、プラスアルファで数十万をNISAに入れる。

ここで冷静に考えたいのは、

「この入金力のまま20年続けて、本当に5000万円に届くのか?」

という点です。

仮に今、金融資産が1000万円あったとします。
そこに年100万円(毎月約8万円)を20年間投資し、運用リターンを実質3%(インフレや為替・税金を踏まえた現実的なライン)と仮定すると、20年後の資産はざっくり4500万円前後になります。

数字だけ見ると「結構いけるじゃん」と思うかもしれません。しかし、このシナリオはかなり都合がいい前提を置いています。

  • 毎年100万円を20年間、途切れず投資に回せている
  • リストラや病気、大きな転職の失敗などが一切ない
  • 子どもの進学や親の介護で大きな出費が発生しない
  • 相場も20年間、それなりに報われる水準で推移する

現実には、どこかでこの前提が崩れます。
そして前提が崩れるたびに、**真っ先に削られるのは「投資に回すお金」**です。

年収レンジ自体が頭打ちになっている以上、
支出のどこかが増えた瞬間、入金力は簡単に落ちていきます。

5000万円に届かない一つ目の理由は、「投資商品が悪いから」ではなく、そもそもの入金力が低く、しかも増えていく設計になっていないことです。

理由2:インフレと税金が「数字だけの5000万」に変えてしまう

次に、よく見落とされるのがインフレと税金の影響です。

先ほどの例で、20年後に4500万円まで増えたとしましょう。数字だけ見れば、それなりの金額に見えます。ですが、ここにインフレを乗せて考える必要があります。

今後20年間、平均して年2%のインフレが続いたとします。
複利で考えると、20年後の物価は今の約1.5倍です。今1万円で買える商品・サービスを買うには、将来は1万5000円近く必要になるというイメージです。

同じように、20年後の4500万円を現在価値に引き直すと、体感としては今の3000万〜3500万円程度にまで目減りしている可能性が高い。
つまり、「将来の4500万」は、あなたが今頭の中でイメージしている“4500万の豊かさ”とはぜんぜん違うということです。

さらに、そこから引き出して生活費として使うときには、当然税金も絡みます。
運用益に対する税金、必要に応じて使うときの売却時の税金。年金受給が始まれば、その分の所得税・住民税もかかります。表面的な「総資産額」と、手元に残る「実際に使えるお金」の間には、想像以上のギャップが出てきます。

ここで「じゃあ、目標を3000万にしておけばいいじゃないか」と考えるのは危険です。
3000万という数字は、インフレと税金を加味すると、「生きることはできるが、何かあればすぐに詰むライン」に近いからです。

  • 想定外の医療費
  • 住宅の大規模修繕
  • 子どもや孫への援助
  • 介護や施設費

こうしたイベントがひとつ乗るだけで、3000万はあっという間に削られます。

だからこそ、「安心して暮らせる現実ライン」として5000万を見ておく必要がある
しかし、年収頭打ちのまま、さきほどのような前提で運用しても、インフレと税金を踏まえれば、実質的にはそこまで届かない——これが二つ目の理由です。

理由3:「今の生活を維持する前提」で設計しているから

三つ目の理由は、もっと根本的な話です。

多くの40代エンジニアは、資産形成を考えるときに、「今の生活は変えない」ことを前提にしている
家もそのまま、車もそのまま、保険もなんとなく継続、子どもの習い事もとりあえず続ける。そのうえで、「余ったお金で投資を頑張る」という発想になりがちです。

しかし、これは順番が逆です。

本来やるべき順番は、

  1. 60歳・65歳時点で、どれくらいの金融資産が必要か(ざっくりでもいいのでラインを決める)
  2. そのために、毎月/毎年いくら投資に回す必要があるかを計算する
  3. そこから逆算して、「残りで生活する」ように支出構造を組み替える

なのに、現実には、

  • 今の生活コストを基準にして、
  • 余ったお金を「投資に回す」か「貯金に回す」かだけを考える

という逆転したやり方になっている。
これでは、目標金額が5000万だろうが3000万だろうが、“たまたま届いたらラッキー”レベルから抜け出せません

しかも40代になると、支出の「固定化」が進んでいるので、自力で構造を変えるのが難しくなります。

  • 住宅ローンはもう組んでしまっている
  • 子どもの学校・習い事は今さら減らしづらい
  • 保険はよく分からないまま入りっぱなし
  • 車も手放しにくい

だからこそ、本当はもっと早いタイミングで設計し直すべきだったのですが、現実には「何となくこのまま」ここまで来てしまった人がほとんどです。

厳しいことを言いますが、

「今の生活レベルを1ミリも変えたくない」
という前提を握りしめたまま、
「でも資産5000万は欲しい」と考えるのは、
ただのワガママです。

年収が劇的に伸びる見込みがないなら、
どこかで“生活の再設計”という痛みを受け入れなければいけない。

にもかかわらず、多くの人がそれを先送りし、
「投資で何とかならないか」「もっといい商品はないか」と、
手段レベルの話だけを追いかけてしまう。

この「設計から逃げている構造」こそが、
三つ目の大きな理由です。

まとめ:今の延長線上に「安全な5000万円」はない

ここまでの話を一度まとめます。

  • 年収レンジが頭打ちのままでは、そもそもの入金力が増えない
  • インフレと税金を踏まえると、将来の5000万は「今の5000万」ほどの価値を持たない
  • にもかかわらず、「今の生活を維持する前提」で余ったお金だけを投資に回している

この3つがそろうと、
資産5000万円は「狙って取りに行く目標」ではなく、「たまたま運が良ければ届くかもしれない数字」に落ちてしまいます。

問題は、投資の知識が足りないことではありません。
「どれくらいの年収レンジを取りに行くのか」「どれだけ生活コストとリスクを削るのか」「毎月いくら投資に回すのか」という、お金の設計そのものが甘いことです。

資産5000万円は、一部の天才投資家や起業家だけのものではありません。
40代からでも、年収・支出・投資額の3つを現実的なラインで組み直し、それを10年、20年と続ければ、十分に狙えるレンジです。

逆に言えば、
設計を変えない限り、どれだけ「頑張って働いて投資もしているつもり」でも、到達確率は低いままです。

次のステップでは、

  • 年収レンジをどう引き上げるか
  • 支出とリスクをどう削って入金力を増やすか
  • 5000万円から逆算して、どんな投資設計にすべきか

を、「3ステップ」の形で具体的に整理していきます。

この記事を読み終えた今、「正直、このままではまずいな」と少しでも感じたなら、それがまだ間に合うサインです。
あとは、現実から目をそらさずに、設計を変える側に回るかどうかだけです。

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